大阪成蹊大学　経営学部 教授
		村田　正夫
		ﾑﾗﾀ ﾏｻｵ　　　 MURATA Masao

総合系,複合領域,健康・スポーツ科学

柔道,柔道指導法,コーチング

2006年 3月	佛教大学 大学院　教育学研究科 生涯教育専攻　修士課程 修了 　　修士（教育学）（第1443号） 　最終学歴
	【学位論文】「「キレる」青少年の成育環境と教育課題」
2004年 4月	佛教大学 大学院　教育学研究科 生涯教育専攻　修士課程 入学
1987年 3月	東海大学 体育学部 武道学科 卒業 　　体育学士（第113649号）
1983年 4月	東海大学 体育学部 武道学科 入学

2021年 4月	～　現在に至る	大阪成蹊大学 経営学部　スポーツマネジメント学科 教授
2020年 4月	～　現在に至る	大阪成蹊大学 経営学部　スポーツマネジメント学科 教授
2019年 3月		大阪成蹊大学 マネジメント学部　スポーツマネジメント学科 教授
2018年 4月		大阪成蹊大学 マネジメント学部　スポーツマネジメント学科 教授
2017年 4月	～　2017年 3月	大阪成蹊大学 マネジメント学部　スポーツマネジメント学科 教授
2016年 4月		大阪成蹊大学 マネジメント学部　スポーツマネジメント学科 教授
2015年 4月	～　2016年 3月	大阪成蹊大学 マネジメント学部　マネジメント学科 教授
2013年 4月	～　2015年 3月	びわこ成蹊スポーツ大学 スポーツ学部　競技スポーツ学科 教授
2007年 4月	～　2013年 3月	びわこ成蹊スポーツ大学 スポーツ学部　競技スポーツ学科 准教授
2006年12月		大学設置・学校法人審議会教員組織審査会
2005年 4月	～　2007年 3月	明治東洋医学院専門学校 非常勤講師
1998年 7月	～　2005年 3月	新日本製鐵株式會社 大阪支店　建築営業グループ 課長代理
1997年 3月	～　1998年 3月	イタリア（柔道）ナショナルチーム コーチとして赴任
1991年 8月	～　1998年 6月	新日本製鐵株式會社 広畑製鐵所　工程業務部　輸送管理室 勤務
1987年 4月	～　1991年 7月	新日本製鐵株式會社　入社 本社　労働部　厚生企画室 勤務

2022年 4月		公益財団法人全日本柔道連盟 優秀指導者賞
2018年 4月		公益財団法人全日本柔道連盟 優秀指導者賞

｢郷土史大系　観光・娯楽・スポーツ ｣ 新井博、白坂蕃、竹内誠他 村田正夫 株式会社朝倉書店  2021年 1月

｢柔道レベルアップ教本（連絡技編） ｣ 村田正夫 ベースボール・マガジン  2012年11月

｢柔道レベルアップ教本 ｣ 村田正夫 ベースボール・マガジン  2010年11月

｢（報告書） 愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策検討委員会 報告 （愛荘町へ提出） ｣ 村田正夫、池田修他3名 愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策検討委員会 26項  2010年 7月

｢スポーツ学のすすめ ｣ 飯田稔、大久保衛、村田正夫他38名 大修館書店  2008年 8月

2021年 1月 0日	郷土史大系　観光・娯楽・スポーツ
	「郷土史」とは、「地方史」「地域史」の概念をも包括する広義の「郷土史」であり、都市と農村とを問わず、郷土の生活に密着した人々の「生活の場の歴史を意味する。ここでいう郷土・地域とは、行政区画としての藩とか都道府県市町村という単位ではなく、時によってはその区分を超えた「暮らしの場」の意である。第二次世界大戦後、社会の変貌はきわめて急速であり、かつ著しい。この変動を過去・現在にわたって記録し、また将来を見通すためには、いかなる視角・方法が求められるのか。それを可能にするためには、まず当面する課題を解明するための「主題」を設定し、そのうえで、それにそう時間的・空間的な広がりをもった叙述を具体的な地域の事例に基づいて行うことが望ましい。本大系は、用語の時点的な説明に終わることなく、また単なる教科書的な概説にならぬよう、あくまでも「生活の場としての郷土」の歴史を描くことをめざすものである。その中で、格闘技などにおいて「柔道」の歴史についてまとめ上げた。新井博、白坂蕃、竹内誠他P393－p339柔道 村田正夫
2013年10月 9日	DVD　村田正夫の「技をつなぐ柔道」
	ジャパンライム株式会社との共同でDVD2巻を作成した。具体的には①得意技を活かした連絡技の基本②連絡技の様々なテクニックについて解説している。
2012年11月29日	柔道レベルアップ教本（連絡技編）
	柔道の連絡技の基本から実践テクニックまでを徹底解剖する内容にまとめあげている。
2010年11月 2日	柔道レベルアップ教本
	柔道における組み手、立ち技の上達ポイントについてQ＆A方式で徹底解説する。
2008年 8月 1日	スポーツ学のすすめ
	「スポーツ学とは何か」の本質的な問いかけに対し、それぞれの学問領域からまとめあげ、スポーツ文化の創造に寄与する。

日本武道学会

柔道指導の為の組手継続期間と得点との関係調査

共著 村田正夫、木村周平 武道学研究第50巻別冊  2017年 9月

中学校柔道指導者と選手との心理的距離感と競技成績との関係

共著 村田正夫、木村周平 武道学研究第49巻別冊  2016年 9月

大学柔道指導者の選手との心理的距離感と競技成績との関係

共著 木村周平、村田正夫 武道学研究第48巻別冊100頁  2015年 9月

新しいスポーツコーチングの創出（査読有）

単著、第一著者 びわこ成蹊スポーツ大学研究紀要第9号　198頁  2012年 3月

柔道指導におけるリスク・マネージメント（査読有）

単著、第一著者 びわこ成蹊スポーツ大学研究紀要第8号　204頁  2011年 3月

武道必修化について　その１

共著 村田正夫、上水研一朗他4名 武道学研究第42巻別冊85頁  2009年 8月

中学校柔道選手における組み手に関する研究―中学男子柔道選手を対象としてー

共著 村山晴夫、射手矢岬、村田正夫他2名 武道学研究40巻別冊69頁  2007年 8月

学修成果の可視化に向けた柔道授業デザインの検討

単著、第一著者 村田正夫 大阪成蹊大学 大阪成蹊大学紀要 （第10号） 43 - 51 2024年 2月

2018年 3月	公益財団法人全日本柔道連盟公認Bライセンス審判員
2013年 4月	公益財団法人全日本柔道連盟公認柔道指導者A指導員
2011年 4月	講道館柔道七段
1987年 3月	高等学校教諭二級普通免許（保健体育）
1987年 3月	中学校教諭一級普通免許（保健体育）

2023年 3月	現在に至る	西日本実業柔道連盟 競技運営委員会

2023年 3月	～　現在に至る	西日本実業柔道連盟理事
2022年10月		大阪成蹊大学柔道初段学内昇段試験対策講座　担当講師
2021年10月		大阪成蹊大学柔道初段学内昇段試験対策講座　担当講師
2021年 4月		大阪成蹊大学スポーツイノベーション研究所　研究員
2019年 2月		小須戸柔道スポーツ少年団少年柔道教室（新潟県）講師
2017年10月		全国少年柔道協議会　少年柔道教室（島根県）　派遣講師
2017年 9月		全国少年柔道協議会　少年柔道教室（山形県）　派遣講師 特定非営利活動法人（国税庁認定）　柔道教育ソリダリティー　モルドバ共和国派遣講師及び講演
2017年 5月		全国少年柔道協議会　少年柔道教室（千葉県）　派遣講師
2017年 2月		全国少年柔道協議会　少年柔道教室（青森県）　派遣講師
2016年11月		大阪府教育庁　講演「柔道の安全指導について」
2016年 7月		全国少年柔道協議会　少年柔道教室（大阪府）　派遣講師
2016年 6月		全国少年柔道協議会　少年柔道教室（滋賀県）　派遣講師
2015年12月		全国少年柔道協議会　少年柔道教室（宮城県）　派遣講師
2015年 8月		滋賀県スポーツ指導者協議会　第1回スポーツ指導者研修会　講演「指導者の器とは」
2015年 5月		日本武道館青少年武道錬成大会（沖縄県）派遣講師
2014年12月		公益財団法人　全日本柔道連盟柔道教室（岩手県）派遣講師
2014年 1月		日本武道館青少年武道錬成大会（山口県）派遣講師
2013年11月		全国少年競技者育成事業（北信越・富山県）派遣講師
2013年 2月		日本武道館青少年武道錬成大会（青森県）派遣講師
2012年 8月		日本武道館青少年武道錬成大会（鹿児島県）派遣講師 日本武道館青少年武道錬成大会（石川県）派遣講師
2012年 6月		滋賀県長浜市中学校柔道指導者講習会　講師
2012年 2月		特定非営利活動法人（国税庁認定）　柔道教育ソリダリティー　イスラエル・パレスチナ派遣講師 及び講演
2011年 8月		日本武道館青少年武道錬成大会（石川県）派遣講師
2011年 4月	～　2015年 3月	滋賀県柔道連盟　理事就任（任期2年　2期4年）
2011年 3月		特定非営利活動法人（国税庁認定）　柔道教育ソリダリティー（山下泰裕理事長）海外派遣講師就任 外務省　南京ジャパンウィーク　日中友好南京柔道館完成イベント（中国）派遣講師及び講演
2010年 9月		日本武道館青少年武道錬成大会（島根県）派遣講師
2010年 2月		公益財団法人　全日本柔道連盟柔道教室（山口県）派遣講師
2010年 2月	～　現在に至る	公益財団法人　全日本柔道連盟派遣講師
2010年 2月	～　2010年10月	第3者委員会委員長　愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策委員会
2007年 4月	～　2011年 3月	日本オリンピック委員会　強化スタッフ（情報・戦略）